社内コミュニケーションツールおすすめ7選!無料・有料の違いや選び方も解説
連絡がチャットやメールに分散し、必要な情報を探すだけで時間がかかっていませんか?
社内コミュニケーションツールには、日常の相談に使うチャットから、全社のお知らせや資料をまとめる社内ポータルまで、さまざまな種類があります。
知名度や料金だけで選ぶと、自社に必要な機能や使いやすさを見落とすことがあります。
本記事では、おすすめの7製品を用途別に比較し、無料・有料の違いや選び方、定着の進め方を解説します。
Microsoft 365を利用している企業に向けて、TeamsとSharePointを組み合わせた情報共有の方法も紹介します。
社内コミュニケーションツールとは?主な種類と役割の違い

社内コミュニケーションツールは、社員間の連絡や交流、資料の共有などに使うツールの総称です。
日々の連絡を効率化したいのか、後から参照する情報を整理したいのかによって、必要な機能は変わります。
ここでは、主な用途に合わせて5種類に分けて紹介します。
一つの製品が複数の役割を担う場合もあるので、用途を整理する目安にしてください。
ビジネスチャット|日常の連絡や相談をスムーズにする
短いメッセージで相談や確認ができ、メールのように件名や挨拶文を毎回用意する手間を減らせます。
部署や案件ごとにグループを分ければ、関係者がやり取りの経緯を確認できます。
ファイル共有や音声通話を備える製品もあり、日常の共同作業にも便利です。
ただし、投稿が増えると重要な情報が流れやすく、過去の決定事項を探しにくくなる場合があります。
継続して参照するマニュアルや全社ルールは社内ポータルなどにまとめ、チャットではリンクを共有するとよいでしょう。
緊急時の連絡方法と返信の目安も決めておくと、社員の負担を抑えられます。
社内SNS|社員同士の交流や発信を促す
部署の活動報告や社員の取り組みを投稿し、コメントを交わして社内の交流を活性化できます。
普段接点のない社員の仕事を知り、離れた拠点の社員と話すきっかけにもなるでしょう。
テーマ別のコミュニティを設ければ、業務改善のアイデアや職種ごとの悩みも共有できます。
担当業務の連絡が中心のチャットと比べ、部署を越えて発信したい場面に適しています。
運用では投稿数だけを評価せず、読むだけの参加も認めることが大切です。
経営層や運営担当者が無理のない頻度で発信し、参加しやすい雰囲気を整えましょう。
社内ポータル|社内情報や業務の入り口をまとめる
全社のお知らせ、就業規則、申請先、業務システムへのリンクをまとめた社内向けのWebサイトです。
必要な情報やリンクを一か所にまとめることで、メールや共有フォルダを探し回る手間を減らせます。
同じ問い合わせを繰り返し受ける人事・総務部門や、部署ごとに資料が分散している企業に向いています。
使いやすくするには、社員に伝わるメニュー名を付け、重要なお知らせが目に入りやすい場所に配置しましょう。
公開後も更新担当者や見直し時期を決め、内容が古くなった資料は更新するか、過去資料として区別して保管します。
見やすさに加え、担当者が無理なく更新できるかも確認してください。
Web会議ツール|離れた拠点でも顔を見ながら話せる
映像や音声、画面共有を使って、在宅勤務の社員や別拠点のメンバーと話し合えます。
同じ資料を見ながら内容を確認したい会議や、文章だけでは説明しにくい相談に向いています。
移動せずに参加できるので、拠点間の打ち合わせにも便利です。
導入時は参加人数、会議時間、録画の有無に加え、スマートフォンからの参加方法も確認してください。
通信環境によって音声や映像の品質が変わる場合もあります。
会議が増えすぎないよう、事前に資料を共有し、報告だけの内容はチャットで済ませるなど、使い分けも必要です。
ナレッジ共有ツール|知識やノウハウを蓄積する
業務マニュアルやFAQ、対応事例を整理し、社内で検索・参照できる形に残します。
担当者だけが知っている手順を共有すれば、引き継ぎや新人教育を進めやすくなるでしょう。
同じ質問が何度も寄せられる部門にも向いています。
比較するときは、文章の書きやすさだけでなく、添付資料の検索、更新履歴、閲覧権限を確認します。
記事が増えても必要な情報を見つけられるよう、分類やタイトルの付け方をそろえましょう。
チャットで解決した内容をFAQにまとめておけば、同じ疑問を持つ社員も答えを探せます。
社内コミュニケーションツールおすすめ7選【機能・料金・用途を比較】

日常の連絡、全社のお知らせの発信、マニュアル共有など、主な用途を整理しながらおすすめの7製品を比較します。(※掲載順は、人気や導入実績に基づく順位を示すものではありません。)
日々の連絡を円滑にしたいのか、必要な情報を探しやすくしたいのかによって、候補は変わります。
まずは比較表で用途を確認し、気になる製品の説明をご覧ください。
| 製品 | 主な機能 | 料金・契約の目安 | 無料利用・制限 | 向いている企業 |
| Teams | チャット・Web会議・共同作業 | Essentialsは599円/人・月相当、年払い・税別 | Essentialsに試用版あり。SharePointの利用条件は別途確認 | Microsoft 365で日常業務を進める企業 |
| SharePoint | 社内ポータル・文書共有 | 単体プランまたは対象のMicrosoft 365契約。構築費用は別途 | 試用の可否や、既存のMicrosoft 365契約で利用できるかを確認 | 全社情報の入り口を整えたい企業 |
| Slack | チャネルでの会話・アプリ連携 | 無料・有料プランあり。有料プランの最新料金は公式サイトを参照 | フリーはメッセージ・ファイル履歴が直近90日分、連携アプリ10個まで。1年以上経過したデータは削除 | 案件別の連絡や外部サービス通知をまとめたい企業 |
| Chatwork | チャット・タスク管理 | スタンダード700円/人・月相当、年間契約・税別 | フリーは履歴40日以内、組織100人まで | 相談と業務依頼をまとめたい企業 |
| LINE WORKS | トーク・掲示板・予定表 | スタンダード450円/人・月、年額契約・税別 | フリーは30人、共有容量5GBまで | 店舗・現場と事務所をつなぎたい企業 |
| Viva Engage | コミュニティ・社内交流 | 対応するMicrosoft 365等に基本機能を含む。高度な機能は別契約 | 基本機能は対象の有料契約に含まれる | 部署を越えた交流を増やしたい企業 |
| NotePM | マニュアル・FAQ・知識の蓄積 | プラン10は組織全体で月額5,400円・税別 | 30日間の無料トライアル。プラン10は編集10人・閲覧30人 | 業務手順や対応事例を共有したい企業 |
料金・条件は2026年10月28日に各公式ページで確認した内容です。料金や機能は変更される場合があります。また、同じプランでも、年間契約と月間契約では月あたりの料金が異なる場合があります。試用版は継続利用できる無料プランとは異なるので、終了条件も確認してください。
1)Microsoft Teams
チャット、オンライン会議、ファイルを使った共同作業をまとめて進めたい企業に向いています。
部署や案件ごとにチーム・チャネルを用意し、会話の場所を整理できます。
Microsoft 365を利用中なら、既存の契約にTeamsが含まれているかを確認しましょう。
SharePointと組み合わせる場合は、対象社員にSharePointを含むライセンスが割り当てられているかも確認が必要です。
Teamsを含まない契約もあるので、製品名だけで判断しないことが大切です。
全社のお知らせや規程をチャットだけで共有すると、ほかの投稿に埋もれてしまうことがあります。
規程やマニュアルはSharePointに整理し、Teamsからリンクを開く使い方もできます。
2)SharePoint
SharePoint Onlineは、社内ポータルの構築や文書共有に使えるサービスです。
社内ニュースや規程、申請先へのリンクなどを一か所にまとめ、社員が必要な情報にアクセスしやすい環境を整えられます。
部署や役割に応じた閲覧権限の設定や、文書の共同編集・変更履歴の管理にも対応しています。
Teamsと組み合わせれば、日常の連絡に使う画面からポータルや資料を開ける点も便利です。
SharePointを含むMicrosoft 365を契約している企業では、既存の契約を活用できるというメリットがあります。
構築時は、社員が情報を探しやすいページ構成と、担当者が更新しやすい運用方法を考えることが大切です。
自社だけでの設計・制作が難しい場合は、SharePointの構築・運用に詳しい専門家への相談も検討しましょう。
私たち株式会社BITSCRATCHでは、SharePointの技術担当、デザイナー、解析担当が連携し、情報を探しやすく、更新しやすい社内ポータルの構築を支援しています。
デザインや機能のカスタマイズに加え、契約内容に応じて、公開後のアクセス解析や改善提案にも対応します。
社内ポータルの設計や制作にお悩みの方は、まずは無料のサービス資料をご覧いただくか、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。
SharePointの基本機能やTeams・OneDriveとの使い分けは、「SharePoint(シェアポイント)とは?使い方や基本機能を初心者向けにわかりやすく解説!」という記事で詳しく紹介しているので、あわせてご覧ください。
3)Slack
案件やテーマごとにチャネルを分け、関係者の会話を整理できます。
外部アプリとの連携も特徴で、ほかの業務サービスから届く通知をまとめたいチームにも向いているでしょう。
フリープランで参照できるメッセージとファイルの履歴は直近90日分で、1年以上経過したデータは削除されます。
ただし、チャネルが増えすぎると、投稿先や確認先に迷う場合があります。
チャネル名の付け方と管理者を決め、使わなくなったチャネルは定期的に整理しましょう。
全社規程やマニュアルを別の場所にまとめる場合は、関連するチャネルにリンクを載せておくと便利です。
4)Chatwork
グループチャットに加え、担当者と期限を指定するタスク管理を使えます。
チャットで相談しながら仕事を依頼したい企業や、取引先と連絡を取りたい企業に向いています。
導入前には、実際に連絡する相手が使っているかも確認してください。
フリープランのメッセージ閲覧は直近40日以内で、人数や社外のコンタクト数にも上限があります。
過去の依頼内容を確認する必要がある業務では、有料プランも検討してください。
依頼内容をタスクに登録し、作業が終わったら完了済みにすると、依頼者と担当者の双方が進捗を把握できます。
5)LINE WORKS
LINEに近い操作感のトークに加え、掲示板やカレンダー、アンケートなどを備えています。
店舗や現場の社員がスマートフォンで事務所の担当者と連絡を取る場面にも便利です。
フリープランは30人まで、共有ストレージは5GBで、少人数で使い勝手を試せます。
全社へ広げる前には、人数、保存容量、管理機能を確認してください。
操作に慣れている社員が多くても、仕事用のアカウント管理や端末紛失時の対応は別途必要です。
私用のLINEと業務連絡の窓口を分け、会社として情報を管理するルールを整えましょう。
6)Viva Engage
部署や役職を越えて交流できる社内SNSです。
経営層のメッセージや社員の活動を投稿し、質問や感想を交わす場として活用できます。
対応するMicrosoft 365・Office 365の契約では、基本的なコミュニティ機能を利用できます。
高度な機能には追加のライセンスが必要な場合もあるので、導入前に自社の契約範囲を確かめましょう。
日々の案件連絡はTeams、全社向けのお知らせや規程の掲載はSharePoint、部署を越えた交流はViva Engageと使い分けると、投稿先に迷いにくくなります。
コミュニティを運営する担当者も決めておきましょう。
7)NotePM
マニュアルやFAQ、業務ノウハウを記事としてまとめて共有したい企業に向いています。
過去の対応事例や手順を検索でき、担当者による対応のばらつきを減らしたい企業にも便利です。
料金プランは、記事を編集する人と閲覧だけする人の人数に応じて選びます。
30日間の無料トライアルがあり、継続利用には有料プランの申し込みが必要です。
試すときは、実際のマニュアルを登録し、新入社員が目的の手順へたどり着けるかを確認します。
記事を書く担当者と、読む社員の両方に使い勝手を聞いてみましょう。
自社に合う社内コミュニケーションツールを選ぶ5つのポイント

社内コミュニケーションツールを選ぶ際は、機能の多さだけでなく、社員の使いやすさや運用の負担も含めて比較することが大切です。
新しいツールを導入する前に、現在の契約で使える機能も確認しておきましょう。
自社の課題や利用環境に合うツールを選ぶために、次の5つのポイントを押さえてください。
- 解決したい課題と利用目的を明確にする
- 社員が使いやすい操作性を確認する
- 利用人数に応じた料金と運用費用を比較する
- 既存システムとの連携を確認する
- セキュリティと管理機能を確認する
ここでは、上記5つのポイントについて解説します。
1)解決したい課題と利用目的を明確にする
まずは、情報が伝わるまでに時間がかかる、重要なお知らせを見落とす、必要な資料が見つからないなど、現場で困っていることを書き出しましょう。
例えば、短いやり取りで相談や確認を進めたいならチャット、規程や申請先をまとめたいなら社内ポータルが候補になります。
担当者だけで判断せず、人事・総務・営業など、情報を発信する側と受け取る側の声を集めることも大切です。
課題ごとに優先順位をつけ、最初に解決するものを絞ってください。
社員がどの場面で何に困っているかを先に確認すると、必要な機能を絞り込めます。
2)社員が使いやすい操作性を確認する
実際に使う社員に、投稿、検索、資料の閲覧を試してもらいましょう。
IT担当者が使いやすいと感じても、現場の社員には操作が複雑な場合があります。
パソコンだけでなく、スマートフォンでも文字が読みやすいか、目的のページへ迷わず移動できるかを確認してください。
社内ポータルなら、休暇申請の方法や最新の就業規則など、よく探す情報を見つけてもらうと課題が見えます。
操作にかかった時間や迷った場所を記録し、比較の材料にしましょう。
機能を追加する前に、メニュー名やリンクの配置を整えるだけで使いやすくなる場合もあります。
社内ポータルサイトの導入や改善を検討している場合は、文字の読みやすさや情報の配置も確認しましょう。
具体的なポイントについては、「見やすい社内ポータルサイトのデザインとは?|8つのポイントと事例も紹介【2026年最新】」という記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。
3)利用人数に応じた料金と運用費用を比較する
利用人数に応じたライセンス料に加え、初期設定、情報の移行、社員への説明、公開後の更新にかかる費用も確認します。
閲覧だけの社員、記事を書く担当者、管理者で必要な契約が異なる製品もあるので、利用範囲を先に整理しましょう。
Microsoft 365の契約に必要な機能が含まれていれば、別のツールを契約せずに済む場合があります。
一方で社内ポータルの構成やデザインを外部へ依頼する費用は、ライセンス料とは別です。
社内の作業時間も費用に換算し、年間の総額を比べてください。
4)既存システムとの連携を確認する
メール、予定表、ファイル管理、社内の認証方法など、現在の業務環境とつながるかを確認します。
ツールごとに別のアカウントが必要だと、ログインや利用者の管理に手間がかかります。
Microsoft 365を利用中なら、TeamsとSharePointの組み合わせも候補になるでしょう。
ただし、連携できると書かれていても、対象の機能や必要なプランは製品ごとに異なります。
通知を受け取りたいのか、資料を開きたいのか、データを更新したいのか、必要な操作まで整理してください。
試験利用で操作性を確かめ、必要な連携に追加費用がかかるかも確認しましょう。
5)セキュリティと管理機能を確認する
誰が情報を見られるか、社外の人を招待できるか、退職者の利用を止められるかを確認します。
人事情報や経営資料など、公開範囲を分ける情報がある場合は、部署や役割ごとの権限設定も必要です。
多要素認証、操作記録、端末への制限など、自社で必要な管理機能を一覧にしましょう。
同じ製品でもプランによって対応範囲が異なる場合があります。
機能の有無だけでなく、誰が設定を見直すかまで決めてください。
異動や外部委託の終了後に不要な権限が残らないよう、権限を確認する担当者と時期を決めておきましょう。
無料ツールと有料ツールはどう違う?料金の目安と無料プランの制限

無料プランと有料プランでは、履歴の閲覧期間、利用人数の上限、管理機能などに違いがあります。
少人数で試す段階と、全社の業務に組み込む段階では、必要な条件が変わるでしょう。
無料プランの主な制限、費用の考え方、有料化の判断時期を順番に確認します。
無料プランで制限されやすい機能・人数・容量
メッセージの閲覧期間、参加人数、保存容量、会議時間、外部サービスとの連携数などに上限が設けられる場合があります。
例えば、無料プランで閲覧できるメッセージは、Slackでは直近90日分、Chatworkでは直近40日分に限られます。
LINE WORKSのフリーは30人までなので、拠点を増やす予定がある企業は全社展開後の人数も確かめましょう。
試験利用で問題がなくても、数か月後に過去の経緯を確認できなくなる場合があります。
過去の情報をどのくらいの期間参照する必要があるかを決め、無料プランの制限と照らし合わせましょう。
期間限定の無料トライアルと、継続して使える無料プランの違いにも注意が必要です。
有料プランの料金体系と料金例
1人あたりの月額課金と、一定人数をまとめたプラン料金が代表的です。
本記事で紹介したプランでは、1人あたりの月額料金はLINE WORKSのスタンダードが450円、Teams Essentialsが599円、Chatworkのスタンダードが700円です。
いずれも年間契約時の料金を月額に換算した金額で、税別です。
100人分の基本ライセンス料を単純計算すると、月額相当でLINE WORKSは4万5,000円、Teams Essentialsは5万9,900円、Chatworkは7万円になります。
いずれも税別の計算例で、オプション費用は含まず、製品全体の相場を示すものではありません。
月間契約や上位プランを選ぶ場合は、料金が異なります。
また、ポータルの設計・制作・保守を外部へ依頼する場合は、別途見積もりが必要です。
有料化を検討するタイミング
過去の会話を参照できず仕事が止まる、人数や容量が上限に近づく、管理機能が不足するといった状況が判断の目安です。
特に、情報の保存期間やアクセス管理に社内基準がある場合は、制限に達する前に契約内容を見直しましょう。
社員が不便を補うために別のツールを使い始めると、情報がさらに分散するおそれもあります。
ただし、利用が定着していない理由が投稿ルールや情報整理にあるなら、有料化だけでは解決しません。
現在の制限で困っていることを一覧にし、有料機能で改善できるものと、運用を直すべきものを分けて判断してください。
社内コミュニケーションツールの活用例3選

社内コミュニケーションツールは、用途に応じて使い分けることで、情報共有や社員同士の交流に役立ちます。
例えば、お知らせの本文は社内ポータルに掲載し、チャットで更新を伝えると、新着情報に気づきやすく、後から内容も確認しやすくなります。
具体的な活用方法として、次の3つが挙げられます。
- お知らせを集約して見落としを防ぐ
- マニュアル・FAQで探す手間を減らす
- 部署や社員を紹介して交流を促す
ここでは、上記3つの活用例について、具体的な運用方法を紹介します。
1)社内のお知らせを集約し、連絡の見落としを防ぐ
人事制度の変更、社内行事、システム停止などのお知らせを、社内ポータルへまとめます。
掲載する場所をそろえれば、社員は最新情報の確認先に迷いにくくなるでしょう。
公開後はチャットに要点とリンクを流し、詳しい内容はポータルで確認してもらいます。
重要度や対象部署、掲載日、問い合わせ先を明記すると、自分に関係する連絡を判断しやすくなります。
ただし、ページを開いた記録だけで内容を理解したとは判断できません。
安全上の注意事項や対応期限のある手続きなど、確実な確認が必要な連絡には、確認フォームの併用も検討しましょう。
回答期限と、未回答者への連絡方法も決めておくと安心です。
2)マニュアル・FAQを共有し、情報を探す手間を減らす
経費精算やパソコンの設定など、問い合わせの多い内容をFAQにまとめます。
回答に加えて、操作手順、申請画面へのリンク、必要な書類、問い合わせ先も載せると、社員が自分で手続きや設定を進めやすくなります。
タイトルには担当部署の専門用語より、社員が実際に検索する言葉を使います。
同じ資料を複数の場所に掲載する場合は、原本の保管先を一つに決め、ほかの場所からはリンクを貼りましょう。
更新日と担当部署を添えると、情報の新しさを確認し、必要に応じて内容を問い合わせやすくなります。
問い合わせの内容を定期的に確認し、説明が足りない箇所から修正すると改善を続けやすくなります。
3)部署の取り組みや社員紹介を発信し、交流を促す
各部署の仕事、プロジェクトの工夫、新しく入った社員などを、社内ニュースや社内SNSで紹介しましょう。
仕事の背景や担当分野が伝われば、別の部署へ相談するきっかけになるでしょう。
例えば、営業の提案事例を紹介し、詳しい資料へのリンクを添えると、ほかの部署でも提案内容を参考にできます。
発信に慣れていない部署には、質問に答えるだけで書けるひな形や、掲載する写真の例を用意すると参加しやすくなります。
個人の情報や写真は本人の意向を確認し、公開範囲にも配慮してください。
コメントや投稿を一律に求めず、他部署の仕事や相談先が分かる内容を、無理のない頻度で発信しましょう。
TeamsとSharePointで実現する社内情報共有・ポータル活用

Teamsを日々の相談や連絡に、SharePointをお知らせや資料の整理に使うと、情報を伝える場所と、後から確認する場所を分けられます。
ここでは、TeamsとSharePointで実現する社内情報共有・ポータルの活用方法について解説します。
なお、ツールを組み合わせるだけでは、必要な情報が見つかりやすくなるとは限りません。
社員が迷わず利用できるよう、情報の分類やメニュー、資料の保存先を整理することが大切です。
自社だけで設計や運用方法を検討するのが難しい場合は、SharePointの構築・運用に詳しい専門家への相談も検討しましょう。
私たち株式会社BITSCRATCHでは、SharePointの技術担当、デザイナー、解析担当が連携し、社内ポータルの構築から公開後の運用改善まで支援しています。
契約内容に応じて、アクセス解析を踏まえた改善提案やバナー制作にも対応します。
社内情報の整理やポータルの使い勝手にお悩みの方は、まずは無料のサービス資料をご覧いただくか、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。
社内ニュースや重要なお知らせをSharePointに集約する
SharePointのニュースやページを使い、全社に知らせたい内容の掲載先をまとめます。
人事、総務、情報システムなど、発信する部署が違っても、社員が同じ入り口から探せる構成にしましょう。
トップページには重要なお知らせと、よく使う申請・資料へのリンクを配置します。
掲載期限がある情報は、終了後に目立つ場所から外す運用も必要です。
部署や役職に応じて表示する情報を変える場合も、閲覧権限は別途確認してください。
画面に表示されない情報でも、リンクからアクセスできる場合があるためです。
公開前に、閲覧対象の社員にアクセスを試してもらい、必要な情報を開けるか確認しましょう。
お知らせ以外に何を載せるか迷う場合は、「社内ポータルに最優先で掲載すべきコンテンツ例7選 | 失敗しない選び方も解説」という記事で紹介している掲載内容の例や選び方も参考にしてください。
Teamsから社内ポータルや業務資料にアクセスする
TeamsとSharePointを利用できる環境では、チャネルに公開済みのSharePointページやドキュメントライブラリをタブとして追加できます。
日常的に使うTeamsから社内ポータルや資料を開けるため、ブラウザなどに切り替えて探す手間を減らせます。
SharePointタブの追加は、対象サイトの所有者など、必要な権限を持つ担当者が行いましょう。
まずは、よく使う申請案内や部門マニュアルから追加します。
タブを増やしすぎると迷いやすくなるので、利用者にとって分かりやすい名前を付けてください。
なお、タブに追加しても、元のページや資料の閲覧権限が自動で付くわけではありません。
社員が資料を開けるか、スマートフォンでも読みやすいかを確認してから案内しましょう。
Teamsでのやり取りで得たノウハウをSharePointに蓄積する
問い合わせの解決方法やトラブル対応の手順は、担当者が確認したうえでSharePointのFAQやマニュアルへまとめます。
会話をそのまま転載するより、起きた問題と対応手順、注意点を整理するほうが、後から読む社員に伝わるでしょう。
記事を作ったら、元の会話にもリンクを投稿し、次からどこを見ればよいかを伝えます。
個人情報や、特定の案件でしか当てはまらない対応方法が含まれる場合は、そのまま全社に共有せず、内容や公開範囲を見直してください。
会話のすべてを記事にする必要はありません。
繰り返し質問される内容から優先してまとめましょう。
担当部署と見直し時期を決め、定期的に内容を更新することも大切です。
社内コミュニケーションツールの導入前に押さえたい3つの注意点

社内コミュニケーションツールは、使い方によっては情報が分散したり、通知や返信が社員の負担になったりする場合があります。
安全に無理なく利用できるよう、導入前に次の3点を押さえましょう。
- ツールの乱立による情報の分散を防ぐ
- 通知や投稿・返信で社員に負担をかけない
- 閲覧権限と利用ルールを整える
ここでは、上記3つの注意点について解説します。
1)ツールの乱立による情報の分散を防ぐ
部署ごとに別のツールを導入すると、同じ連絡を何度も投稿したり、最新資料がどれか分からなくなったりします。
導入前に、現在使っているメール、チャット、共有フォルダ、ポータルを一覧にしましょう。
そのうえで、日常の相談はチャット、正式なお知らせはポータル、確定資料は指定の保管先と役割を決めます。
既存ツールを残す場合も、何を置くかを明確にしてください。
同じ資料を複数の場所に保存するのではなく、保管先を一か所にまとめ、そのリンクを共有しましょう。
移行時には古い掲載先に案内を出し、社員が新旧どちらを見るべきか迷わないようにします。
2)通知や投稿・返信の強制で社員に負担をかけない
投稿のたびに全員へ通知すると、業務に必要な連絡が埋もれやすくなります。
全員宛ての呼びかけは緊急時や重要事項に絞り、通常の相談は関係者だけに届けるルールを決めましょう。
緊急時は電話、通常の相談はチャットなど、連絡方法を使い分けましょう。
チャットには即時返信を求めず、業務の合間に確認できるルールにすると、社員の負担を抑えられます。
社内SNSでは、投稿数や反応数を人事評価に結び付けると、参加が負担になる場合があります。
勤務時間外の確認を求めないことも含め、利用の目安を共有してください。
管理職がルールに沿って使うと、社員も安心して通知や返信のタイミングを調整しやすくなります。
3)閲覧権限と利用ルールを整える
全社員向け、部署内向け、管理職向けなど、情報の種類ごとに公開範囲を分けます。
人事評価や取引先の非公開情報など、共有先を限定すべき情報が全社向けの会話やページに載らないよう、投稿前の確認項目も決めておきましょう。
社外への共有、個人端末の利用、ファイルの持ち出しについても、社員が判断できる具体例を用意します。
設定を一度決めただけでは、異動や組織変更に追いつかない場合があります。
権限を管理する担当者と確認の時期を決め、退職者や外部メンバーの権限を見直してください。
誤って投稿したときの連絡先や対応手順も、すぐ見つかる場所へ掲載しておくと安心です。
社内コミュニケーションツールを社内に定着させる5つのステップ

社内コミュニケーションツールを定着させるには、運用体制を整え、一部の部署で使い勝手を確かめてから全社に広げることが大切です。
導入後も利用状況に合わせて改善できるよう、次の5つのステップで進めましょう。
- 目標と効果を測る指標を決める
- 運用担当者と更新ルールを決める
- 一部の部署で試験導入する
- 操作説明と相談窓口を用意して全社に広げる
- 利用状況と社員の声をもとに改善する
ここでは、上記5つのステップについて解説します。
1)目標と効果を測る指標を決める
資料を探す時間を短くする、総務への同じ質問を減らすなど、導入の目標を具体的に決めます。
投稿数や登録人数だけでは、業務に役立ったかを判断しにくいでしょう。
例えば、特定の申請方法を見つけるまでの時間、FAQに掲載済みの内容について寄せられる問い合わせ件数、対象社員のポータル利用率などを指標にします。
目標は現場の社員や管理職の意見も踏まえて決め、関係者で共有してください。
閲覧数や投稿数を増やすために利用を強制せず、社員の困りごとが減ったかを確かめましょう。
2)運用担当者と情報の更新ルールを決める
全体を管理する担当者に加え、人事や総務など、掲載内容を確認する部署を決めます。
公開する人、内容を確認する人、問い合わせを受ける人が分かると、更新が止まりにくくなるでしょう。
お知らせの掲載期限、規程の見直し時期、古い資料の扱いも決めておきます。
担当者が異動しても続けられるよう、ページの更新手順と権限の引き継ぎ方法を文書に残してください。
社内ポータルの更新に専門知識が必要だと、一部の担当者に作業が集中する場合があります。
設計段階で、社内で更新する部分と制作会社へ依頼する部分を分けておくと、公開後の運用を進めやすくなります。
3)一部の部署で試験導入する
対象部署と期間を決め、普段の業務で試してもらいましょう。
操作が得意な社員だけでなく、現場担当者や管理職などにも参加してもらうと、立場ごとの使いにくさが分かります。
お知らせの確認、FAQの検索、資料の更新など、試す作業をあらかじめ決めておきます。
質問が出た操作や、迷った画面を記録し、全社公開前にメニューや説明を調整してください。
閲覧権限の異なる社員に試してもらい、それぞれに許可された情報だけを開けるか確認しましょう。
試験導入の結果をもとに、運用担当者の負担と社員の使いやすさを確かめてから、対象を少しずつ広げましょう。
4)操作説明と相談窓口を用意して全社に広げる
全社への案内では、導入の目的、アクセス先やログイン方法、困ったときの連絡先を伝えます。
資料の探し方や投稿方法など、よく使う操作を短い手順で示すと、社員が使い始める際の助けになるでしょう。
店舗や工場など、パソコンを使う時間が少ない社員には、朝礼や掲示板などでも案内しましょう。
部署ごとに相談できる担当者を置き、質問が多い内容は共通のFAQへ追加します。
管理職や発信部署にも使い方を説明し、重要なお知らせの掲載先をそろえてください。
旧ツールを使い続ける期間と移行後の窓口も示すと、社員が確認先に迷うのを防ぎやすくなります。
5)利用状況と社員の声をもとに改善する
アクセス状況と問い合わせ内容を確認し、社員がどこで困っているかを探ります。
閲覧数が少なくても、情報が不要だとは限りません。
掲載先が見つからない場合もあるので、短いアンケートや聞き取りで理由を確かめましょう。
例えば、よく検索される資料へのリンクをトップページに置く、専門用語を使ったメニュー名を分かりやすくするなど、小さな改善から始めましょう。
変更後は同じ指標で効果を確認してください。
社内ポータルの更新担当者が集まる機会を定期的に設けると、部署ごとの悩みを共有し、次に直す箇所を相談できます。
社内コミュニケーションツールに関するよくある質問
無料プランでの運用や、TeamsとSharePointの使い分けなど、導入時によくある疑問にお答えします。
無料の社内コミュニケーションツールだけでも運用できますか?
少人数での連絡や試験利用なら、無料プランで対応できる場合があります。
ただし、履歴の閲覧期間、参加人数、管理機能が自社の要件に合うかを確認してください。
全社で長く使うなら、将来の人数増加や情報の保存期間も含めて判断しましょう。
ランキング上位のツールを選べば失敗しませんか?
ランキングの評価基準によって順位は変わります。
自社の利用人数、既存システム、解決したい課題を優先し、現場の社員に試してもらうことが大切です。
本記事の7選も用途別の比較で、人気や満足度の順位を示すものではありません。
SharePoint社内ポータルは自社だけで作れますか?
はい、標準機能でページを作り、社内で更新できます。
ただし、情報の分類や権限設定、独自機能の開発などには知識や作業時間が必要です。
日々の更新を社内で担当し、初期設計や改善を外部へ相談する方法もあります。
外注を検討する際の費用や依頼先の選び方は、「社内ポータルサイト構築を外注する流れは?費用相場から失敗しない選び方まで徹底解説!」という記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。
社内コミュニケーションに個人向けのLINEを使っても問題ありませんか?
業務で使う際は、会社の情報管理ルールに沿って判断する必要があります。
個人のアカウントを使うと、退職後の情報の扱いや、私生活と業務連絡の切り分けが課題になることもあるでしょう。
社員同士で連絡先を交換する負担や、勤務時間外の通知にも配慮が必要です。
手軽さだけで決めず、共有する情報の範囲や退職時の対応を確認してください。
全社で利用するなら、会社がアカウントを管理できる業務用ツールも比較しましょう。
社内SNSが盛り上がらないときはどうすればよいですか?
投稿数を増やそうとする前に、社員が読んで役立つ内容があるか、投稿しにくい理由がないかを確かめましょう。
目的が曖昧だったり、何を書けばよいか分からなかったりすると、参加が進まない場合があります。
まずは部署の活動紹介や業務の工夫など、日々の仕事に関わるテーマを用意しましょう。
運営担当者が投稿にコメントすることも、会話のきっかけになります。
投稿や返信を強制せず、読むだけの社員にも役立っているかを確認してください。
パソコンを使わない現場の社員にも導入できますか?
スマートフォンやタブレットに対応したツールなら、パソコンを使わない社員も利用できます。
ただし、現場の通信環境や端末の持ち込みルールによって、使える方法は変わるので確認が必要です。
私物の端末を使ってもらう場合は、通信費の負担や勤務時間外の通知についても話し合いましょう。
導入前に現場の社員に試してもらい、ログインやお知らせの確認に迷わないかを確かめてください。
操作説明は短くまとめ、勤務時間内に説明を読んだり、実際に操作を試したりする時間を設けましょう。
Teamsを導入していても社内ポータルは必要ですか?
チャットや会議で十分に情報を共有できているなら、社内ポータルを別に作る必要はありません。
一方で規程や申請先が投稿に埋もれ、同じ質問が繰り返されるなら、情報をまとめる場所があると便利です。
Teamsは日常の相談に、社内ポータルは全社のお知らせや資料の案内に使うと、役割を分けられます。
SharePointで作ったポータルをTeamsから開く方法もあります。
新しい仕組みを増やす前に、社員がどのような情報を見つけられずに困っているのかを確認しましょう。
ビジネスチャットと社内SNSの違いは何ですか?
ビジネスチャットは、業務の進捗確認やちょっとした相談など、日々のやり取りに向いています。
社内SNSは、部署の取り組みや仕事の工夫を広く共有し、普段は接点の少ない社員同士が交流する場として活用できます。
両方を使う場合は、案件ごとの連絡はチャット、部署を越えて共有したい話題は社内SNSと、投稿先の目安を決めておくと迷いにくくなります。
少人数の会社でも導入する意味はありますか?
少人数の会社でも、連絡がメールや個別のメッセージに分かれ、必要な資料や過去のやり取りを探すのに時間がかかっているなら、導入するメリットがあります。
例えば、案件ごとに連絡先と資料の保管先を決めておくと、担当者が不在でも、ほかの社員が経緯を確認しやすくなります。
まずは無料プランや試用版で一つの業務に絞って試し、情報を探す手間が減るか、管理や更新に負担がかからないかを確かめましょう。
社内情報の分散にお悩みなら、株式会社BITSCRATCHへご相談ください

チャットや共有フォルダを増やしても必要な資料が見つからない場合は、情報の整理方法や資料へのアクセス方法を見直してみましょう。
私たち株式会社BITSCRATCHは、SharePoint社内ポータルの構築から公開後の運用改善まで支援しています。
エンジニア、デザイナー、Web解析担当者が連携して、社内ポータルの構築を進めます。
標準機能では実現しにくいデザインへの変更や、独自機能の追加についてもご相談いただけます。
構築後は契約内容に応じて、アクセス数や読了率などの分析、改善提案、バナー制作などもサポートします。
「社員が必要な資料を見つけられない」「更新作業が特定の担当者に集中している」など、現在のお悩みをお聞かせください。
社内情報の整理やSharePoint社内ポータルの構築・運用にお悩みの方は、まずは無料のサービス資料をご覧いただくか、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。
まとめ
社内コミュニケーションツールを選ぶ際は、日々の連絡を円滑にしたいのか、必要な情報を探しやすくしたいのかなど、導入の目的を明確にすることが大切です。
無料・有料の比較では、履歴や人数の制限と、運用を含めた費用の確認が必要です。
Microsoft 365を利用中なら、Teamsでの会話とSharePointでの情報整理を組み合わせる方法もあります。
まずは目的と更新担当者を決め、一部の部署で使い勝手を試してから全社に広げましょう。