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SharePointはグループウェアとして使える?Teamsとの使い分けや移行の判断基準を解説

SharePointをグループウェアとして使い、社内の情報共有を改善したいと考えていませんか?

Microsoft 365を契約していても、SharePointとTeamsをどう使い分けるか、既存のグループウェアの機能をどこまで引き継げるかは、判断が難しいところです。

SharePointはお知らせや資料の共有に適しており、TeamsやOutlookと組み合わせれば、会議や予定管理にも対応できます。

この記事では、主な機能や移行の判断基準、社内ポータルの作り方、費用を解説します。

社員が情報を探しやすい環境を整え、業務効率化につなげたい方は、自社に合う導入方法を考える参考にしてください。

本記事は、Microsoft 365のクラウドサービスであるSharePoint Onlineを対象にしています。

目次

SharePointはグループウェアとして使える?

お知らせの配信や資料の管理が目的なら、SharePointを活用できます。

チャットやメールはSharePoint単体では使えないので、必要に応じてMicrosoft 365の他のアプリを組み合わせます。

まずは、グループウェアと社内ポータルの役割を整理し、SharePointが担う範囲を確認しましょう。

SharePointは情報共有を中心にグループウェアとして使える

例えば、総務からのお知らせを掲載し、就業規則や業務マニュアルを社員がいつでも確認できるようにします。

ニュースやリンクをWebページに載せ、資料はドキュメントライブラリと呼ばれる場所で管理します。

全社員向けの情報と部署内だけの資料を分けて管理するには、閲覧・編集できる人の設定が必要です。

ただし、メールやオンライン会議、複雑な申請処理までSharePointだけで完結するわけではありません。

会話や予定管理には他のアプリを使い、SharePointは情報の掲載と保存に使うと、用途がはっきりします。

グループウェアと社内ポータルの違い

グループウェアは、メールや予定表、掲示板、申請・承認などの機能を備え、社内の情報共有や共同作業を支えるツールです。

社内ポータルは、お知らせや資料、業務システムへの入口をまとめた社内向けのWebサイトを指します。

例えば、休暇の申請・承認にはグループウェアを使い、申請手順やフォームへのリンクは社内ポータルに掲載します。

このように役割を分けると、社員は社内ポータルで手順を確認し、そのまま申請に進めます。

SharePointを社内ポータルとして使う場合も、既存の勤怠管理や経費精算システムへのリンクをまとめられます。

SharePoint・Teams・Outlookの使い分け

長く参照する規程や正式なお知らせはSharePoint、日々の相談や会議はTeams、メールや個人の予定管理はOutlookに分けると整理しやすくなります。

例えば、規程の原本をSharePointに置き、改定時はTeamsで知らせます。

Teamsの投稿が埋もれても、社員はSharePointで現行の規程を確認できます。

TeamsのチャネルにアップロードしたファイルはSharePointに保存されるので、同じ資料を別途コピーする必要はありません。

すでに保存されている資料を案内する場合は、ファイルへのリンクを投稿できます。

投稿前に、共有相手がそのリンクから資料を開けるか確認しましょう。

Outlookで社内の予定表を共有するには、Exchange Onlineなど、予定表の共有に対応するメール環境を使います。

資料の保存先と連絡に使うアプリを決めておくと、社員が原本や更新のお知らせを探しやすくなります。

Microsoft 365のグループウェア機能5選

Microsoft 365をグループウェアとして活用する際は、SharePointでお知らせや資料を共有し、会議や予定管理などには用途に応じてTeamsやOutlookを組み合わせます。

代表的な機能は次の5つです。

  • 社内のお知らせ・掲示板
  • ファイル共有・共同編集
  • チャット・オンライン会議
  • 予定表・スケジュール共有
  • 申請・承認ワークフロー

ここでは、これら5つの機能について、使い方と利用に必要なアプリや契約プランの確認ポイントを解説します。

1)社内のお知らせ・掲示板

SharePointのニュースを使えば、総務からの連絡や社内イベントの案内をページとして掲載できます。

トップページに新着情報を並べたり、部署別にお知らせを整理したりする運用に向いています。

資料を更新したら、お知らせに資料へのリンクを載せて社員に案内できます。

投稿者、掲載期間、問い合わせ先を決めておくと、社員が内容を確認しやすくなります。

お知らせの掲載と、社員ごとの既読・未読の管理は別です。

お知らせをまだ読んでいない社員を把握したい場合は、まず標準機能でどこまで確認できるかを調べましょう。

必要な情報が得られない場合は、機能の追加を検討してください。

2)ファイル共有・共同編集

ドキュメントライブラリに資料を保存すると、権限を持つ社員が同じファイルを参照できます。

WordやExcelなど、共同編集に対応する形式のファイルは、利用環境や設定に応じて複数人で同時に編集できます。

バージョン管理を有効にしておくと、変更履歴からファイルの以前の内容を確認できます。

ただし、チェックアウトの必須設定やファイル形式によっては、同時編集できないので注意してください。

原本の置き場所とファイル名の付け方を統一し、共有時はコピーではなくリンクを案内する運用をおすすめします。

3)チャット・オンライン会議

日々の相談や打ち合わせには、Teamsを使います。

部署や案件ごとにチャネルを作り、会話と共有資料をまとめて確認できるのが特徴です。

チャットやチャネルの投稿では、決定事項が新しいメッセージに埋もれることがあります。

会議で決まった運用ルールはSharePointに掲載し、Teamsでリンクを共有しましょう。

会議に出席していない社員も、テレワーク中を含めて、SharePointで現行のルールを確認できます。

Teamsで会議を開く場合は、主催者がTeamsを利用できるライセンスを持っているか確認しましょう。

4)予定表・スケジュール共有

Exchange Onlineと連携したOutlookの予定表を使うと、社員の空き時間を確認しながら、会議の日程を調整できます。

予定の共有範囲を設定すれば、詳細を見せる相手と空き時間だけを見せる相手を分ける運用も可能です。

会議室などの設備予約は、管理者がリソース用のメールボックスを設定して対応します。

全社行事の案内はSharePointに掲載し、参加者の予定はOutlookで管理するなど、用途に応じて使い分けるとよいでしょう。

既存のグループウェアを置き換える際は、代理登録や繰り返し予約など、現在使っている機能も試しておきましょう。

5)申請・承認ワークフロー

SharePointのリストに申請内容を記録し、Power Automateで承認依頼や結果通知を送る仕組みを作り、申請の流れを自動化できます。

例えば、備品の購入申請を受け付け、上長が承認したら担当部署に通知する、といった流れです。

ただし、入力欄や承認者、差し戻し時の処理は自社のルールに合わせて設計する必要があります。

代理承認や複雑な条件分岐が必要なら、実際の申請パターンを使って、想定どおりに処理されるかをテストしましょう。

構築前に、自社の環境でPower Automateの承認機能を利用できるか確認しましょう。

必要なライセンスは、使用するコネクタやフローの実行方法によって異なります。

申請フォームの作成やPower Automateとの連携手順は、「SharePointで承認ワークフローを作る方法」という記事で詳しく解説しています。

既存グループウェアはSharePointに置き換えられる?移行・併用を決める3つの基準

既存のグループウェアを見直す際は、Microsoft 365に移す機能と、既存システムに残す機能を整理しましょう。

全面移行の費用や業務への影響が大きい場合は、移せる機能から段階的に切り替えたり、一部の機能を既存システムに残したりする方法もあります。

自社に合う方法を判断する基準は、次の3つです。

  • 必須機能をSharePointや他のMicrosoft 365アプリで代替できるか
  • 既存のファイルや掲示板のデータを移行できるか
  • 残したい機能を連携・併用できるか

ここでは、この3つの基準について、移行前に確認しておきたいポイントを解説します。

1)必須機能をSharePointや他のMicrosoft 365アプリで代替できるか

まず、現在使っている機能を業務単位で一覧にしましょう。

掲示板、設備予約、稟議、勤怠などについて、利用者、頻度、必須条件を記録します。

各業務を、標準機能で対応するもの、他のアプリや追加開発が必要なもの、既存システムに残すものに分けて比較しましょう。

同じ申請・予約機能でも、承認経路や操作方法が変わると、担当者が手順を覚え直す必要があります。

利用頻度の高い業務から、必要な申請や予約をMicrosoft 365で行えるか試しましょう。

実際の担当者にも操作してもらい、手順が変わっても業務に支障がないか確認します。

置き換えられる機能の数だけでなく、導入後に無理なく使えるかを基準に判断します。

2)既存のファイルや掲示板のデータを移行できるか

保存形式や出力方法を確認し、移せるデータと移せない情報を整理します。

ファイル本体を移せても、投稿日時やコメント、どの投稿にファイルが添付されていたか、過去の承認記録まで引き継げるとは限りません。

移行元の製品やデータ量によって、専用ツールや変換作業が必要になる場合もあります。

まずは一部のデータで試し、文字化け、リンク切れ、権限のずれがないか確認しましょう。

古い情報をすべて移すと整理の負担も増えるので、業務上必要なデータと保管だけでよい記録を分け、保存ルールに沿って移行範囲を決めてください。

ファイルサーバーから資料を移す場合の準備や手順は、「SharePointをファイルサーバーの代わりに使う方法」という記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。

3)残したい機能を連携・併用できるか

勤怠管理や経費精算を現在のシステムで問題なく行えているなら、そのシステムを使い続ける方法もあります。

SharePointに業務システムへのリンクをまとめれば、各機能を作り直さずに入口を統一できるでしょう。

ただし、リンクを置くことと、データや認証を連携することは別です。

再ログインを減らしたい場合は認証方式を、申請結果を自動で表示したい場合はデータ連携に使えるAPIなどを確認します。

連携に追加費用がかかるかも確認しましょう。

併用中は、正式なお知らせの掲載先や問い合わせ先も明示してください。

同じ情報を複数の場所で更新せず、どれが最新か分かるようにしておきましょう。

SharePointで社内ポータルを作る3つのメリット

SharePointで社内ポータルを作ると、部署ごとに分散しているお知らせや資料を、社員が一つの窓口から探せるようになります。

主なメリットは次の3つです。

  • 分散した社内情報を一か所に集約できる
  • メニューや検索から必要な情報を探せる
  • 部署ごとに担当者が情報を更新できる

ここでは、これら3つのメリットについて詳しく解説します。

なお、資料を一か所にまとめても、分類やメニュー名が分かりにくいと、社員は必要な情報を見つけるのに時間がかかります。

社員が普段使う言葉でメニュー名を付け、掲載内容ごとに更新を担当する部署を決めておきましょう。

自社だけで情報の整理や画面設計を進めるのが難しい場合は、SharePointの構築・運用に詳しい専門家への相談も検討しましょう。

私たち株式会社BITSCRATCHでは、エンジニア、デザイナー、Web解析担当が連携し、SharePoint Onlineを使った社内ポータルの構成検討から、デザイン、開発、公開後の運用まで支援しています。

標準機能で実現しにくいデザインや機能の追加についてもご相談いただけます。

社内資料の探しにくさや、ポータルの更新にお悩みの方は、まずは無料のサービス資料をご覧いただくか、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。

1)分散した社内情報を一か所に集約できる

総務のお知らせ、人事の規程、情報システム部門の手順書などを、共通の入口から参照できるようにします。

部署ごとの保存先を覚えずに、ポータルから資料を探せるのが利点で、入口を一元管理しやすくなります。

すべてのデータを同じサイトへ移す必要はなく、部署サイトや既存システムへのリンクをまとめる方法もあります。

社員が正式な資料の保存先をすぐに確認できるようにしましょう。

資料を共有するときは原本へのリンクを案内するルールにしておくと、社員が最新版を確認しやすくなります。

2)メニューや検索から必要な情報を探せる

経費精算、入退社手続き、パソコンの不具合など、社員の目的に沿ったメニューを用意できます。

担当部署の名称を知らなくてもたどり着ける分類にすると、新入社員や異動者も使いやすいでしょう。

検索機能でページやファイルを探せますが、資料名から内容が分かりにくいと、検索結果に表示されても目的の資料を見つけにくくなります。

資料名や分類には業務名を入れ、メニューや案内文でも表記をそろえましょう。

資料が検索結果に表示されるかどうかは、閲覧権限や、追加・更新した内容が検索に反映されているかによって変わります。

よく使う資料には直接リンクも用意し、検索だけに頼らない入口を整えましょう。

3)部署ごとに情報を更新できる

部署ごとに担当者を決めて編集権限を付与すれば、各部署でお知らせや資料を更新できます。

例えば、社内行事は総務、人事制度は人事、システムの操作手順は情報システム部門が担当します。

部署ごとに更新を分担できるため、管理者一人に更新依頼が集中しにくくなります。

ただし、担当者を決めるだけでは、見た目や内容にばらつきが出る場合があります。

共通テンプレート、見出しの付け方、公開前の確認手順を用意し、担当者が迷わず更新できる形に整えてください。

部署単位の編集範囲を厳密に分けたい場合は、サイトの分割も含めて権限を設計します。

SharePoint社内ポータルの掲載コンテンツ例

掲載内容は、問い合わせが多い情報や、日常的に使う手続きから選びましょう。

総務や情報システム部門に寄せられる質問を調べると、社員が必要としている情報が分かります。

ここでは、お知らせ、規程・マニュアル、申請先、FAQという4種類を例に、掲載内容と管理の工夫を紹介します。

全社・部署のお知らせ

制度変更、社内研修、メンテナンスの案内などを掲載します。

全社員が知るべき情報と、特定部署だけに関係する連絡を分けると、必要なお知らせを確認しやすくなるでしょう。

件名には対象者と用件を入れ、本文には実施日、対応期限、問い合わせ先を記載してください。

重要なお知らせはトップページに掲載し、掲載期限を過ぎたらトップページから外しましょう。

なお、対象者に合わせてニュースを表示する設定と、閲覧を制限するアクセス権は別の仕組みです。

人事情報などを限定公開する場合は、表示の出し分けだけでなく権限も設定します。

就業規則・社内規程・業務マニュアル

規程や手順書には、担当部署、改定日、適用開始日を添えて管理します。

同じ資料が複数あると社員が判断に迷うので、正式な版を置く場所を決めておきましょう。

人事制度、経費、情報セキュリティなどに分けて掲載し、よく使う手続きのページからも参照できるようにすると便利です。

長い文書には、要点を説明するページや関連する申請フォームへのリンクを添えると、内容を確認してから手続きに進めます。

旧版を残す場合は、現行版と混同しない保管先に分けてください。

更新時に誰がどの方法で社員へ知らせるかも決め、変更内容をお知らせに掲載しましょう。

申請フォーム・よく使う業務システムへのリンク

休暇、出張、経費精算、備品購入など、利用頻度の高い手続きへの入口をまとめます。

システムの製品名だけでなく、何を申請できるかが分かる名称を付けると、社員が迷いにくくなるでしょう。

各リンクの近くに対象者、必要書類、申請期限を記載すると、社員が申請前に必要な条件を確認できます。

既存システムを使い続ける場合も、ポータルに手順をまとめれば、申請方法を調べる場所を統一できます。

リンク先のログイン方法や利用権限は別途確認が必要です。

制度やリンク先が変わったときに更新が漏れないよう、手続きごとに担当部署を記録しておきましょう。

社内FAQ・部署別の問い合わせ先

パスワードを忘れた、住所変更を届けたいなど、繰り返し寄せられる質問をまとめます。

質問文では専門用語を避け、社員が検索に使いそうな言葉を入れましょう。

回答には具体的な手順と関連資料へのリンクを載せ、解決しない場合の問い合わせ先も案内してください。

部署名に加えて、対応できる問い合わせの種類、受付時間、連絡方法を載せると、社員が適切な窓口を選びやすくなります。

質問が増えたら分類を見直しましょう。回答に記載した手順やリンクも定期的に確認します。

最初は問い合わせ件数の多い項目から作成すると進めやすくなります。

ほかの掲載例や、優先して載せる情報の選び方は、「社内ポータルに掲載すべきコンテンツ例」という記事で詳しく紹介しているので、あわせてご覧ください。

SharePointで社内ポータルを作る5ステップ

SharePointでサイトを作り始める前に、社内ポータルの目的と、誰が情報を更新するかを決めておくと、ページやメニューを作り直す手間を減らせます。

社内ポータルを公開するまでの流れは、次の5ステップです。

  1. ポータルの目的と掲載する情報を決める
  2. SharePointにログインしてサイトを作成する
  3. トップページとメニューを作る
  4. 閲覧・編集できる範囲を設定する
  5. 一般社員の権限で動作を確認して公開する

ここでは、各ステップの進め方と確認しておきたいポイントを解説します。

1)ポータルの目的と掲載する情報を決める

資料を探す時間を減らす、重要なお知らせを見つけやすくするなど、ポータルで解決したい課題を整理します。

目的が曖昧だと掲載内容が増え、何のサイトか分かりにくくなる場合があります。

総務、人事、情報システム部門に加え、利用する社員にも困りごとを聞いてみましょう。

例えば、入社時によく聞かれる手続きからそろえるなど、最初に扱う範囲を絞ってみてください。

掲載する情報ごとに、原本の保存先、更新担当、公開範囲も決めておきましょう。

公開後は、問い合わせ件数がどう変わったか、社員が必要な資料を見つけられるかを確認します。

2)SharePointにログインしてサイトを作成する

職場のMicrosoft 365アカウントでサインインし、アプリ一覧からSharePointを開きます。

サイト作成の画面で用途に合う種類やテンプレートを選び、名称などを設定してください。

全社員向けの情報発信には、少数の担当者が更新し、多くの社員が読むコミュニケーションサイトが候補になります。

部署内の共同作業が中心なら、チームサイトも検討するとよいでしょう。

画面や操作の入口は環境によって異なり、サイトの作成が制限されている場合もあります。

作成できないときは、利用ライセンスと作成権限を管理者に確認しましょう。

3)トップページとメニューを作る

ニュース、よく使う手続き、規程への入口を、利用頻度や重要度に合わせて配置します。

SharePointでは、Webパーツという部品を組み合わせてページを作成できます。

最初はニュースとリンクを中心に構成し、必要に応じて資料一覧などを追加するとよいでしょう。

目立たせたい情報が多すぎると探しにくくなるので、トップページに載せる内容には優先順位を付けてください。

メニューには部署名に加え、「申請する」「困ったとき」など、社員が目的から選べる項目を用意しましょう。

スマートフォンでも見出しが読みやすく、リンクを押しやすいか確認しましょう。

画面づくりの参考になる事例やテンプレートについては、「SharePoint社内ポータルサイトのデザイン事例」という記事で紹介しているので、あわせてご覧ください。

4)閲覧・編集できる範囲を設定する

読む人、更新する人、管理する人を分け、業務に必要な権限を割り当てます。

一般社員には閲覧、各部署の更新担当者には編集の権限を付けるなど、役割に応じて設定しましょう。

個人ごとに権限を付けるより、グループ単位で設定する方が、異動や退職に伴う変更を管理しやすくなります。

ファイルごとに例外を増やすと確認が難しくなるので、公開範囲が違う情報はサイトや保存先を分ける方法も検討してください。

Teamsに接続されたサイトはメンバー管理をTeams側で行うのが基本で、プライベート・共有チャネルのサイト権限はTeams側で管理します。

管理者と協力し、組織全体の共有方針に合わせて設定します。

5)一般社員の権限で動作を確認して公開する

管理者の画面で表示できても、一般社員が同じように使えるとは限りません。

閲覧用のテストアカウントで試すか、実際の利用者に協力してもらい、ページや資料、申請先を開けるか確認しましょう。

資料を探す、規程を開く、問い合わせ先を見つけるなど、普段の業務に沿って試すと問題を発見しやすくなります。

パソコンとスマートフォンで表示を確認します。

リンクが切れていないか、閲覧対象の社員がページや資料を開けるかも確かめましょう。

ページを公開したら、設定した閲覧権限を確認し、ポータルのURLと使い方を社員に案内しましょう。

公開後の質問を受ける窓口を設け、少人数で試してから対象を広げる方法も有効です。

SharePointが使いにくくなる3つの原因と運用の見直し方

SharePointの利用が進まないときは、社員がどこで迷い、どの作業でつまずいているかを確認しましょう。

よくある原因と見直し方は、次の3つです。

  • 置き場所が分かりにくい場合はメニューと分類を見直す
  • 資料を開けない場合はグループと権限を整理する
  • 古い情報が残る場合は更新担当と見直し時期を決める

ここでは、これら3つの原因と、運用を見直す方法を詳しく解説します。

なお、操作マニュアルを充実させても、メニュー名から資料の場所を判断できなかったり、リンク先の資料を開けなかったりすると、社員は必要な情報にたどり着けません。

まずは普段寄せられる問い合わせを確認し、社員がよく使う資料や申請先から見直しましょう。

社内だけで利用状況を分析したり、画面を修正したりするのが難しい場合は、SharePointの構築・運用に詳しい専門家への相談も検討しましょう。

私たち株式会社BITSCRATCHでは、SharePoint社内ポータルの構築から公開後の運用改善まで支援しています。

契約内容に応じて、利用状況をまとめた月次レポートの作成や、バナー制作、トップページの配置変更などにも対応します。

社内ポータルをどこから見直せばよいかお悩みの方は、まずは無料のサービス資料をご覧いただくか、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。

1)情報の置き場所が分かりにくい場合はメニューと分類を見直す

社員に資料を探してもらい、分かりにくいメニュー名や迷った画面を教えてもらいます。

担当部署で日常的に使う名称が、他の社員にも伝わるとは限りません。

社内独自の制度名だけでは内容が伝わりにくい場合は、「育児休業の申請」のように、手続きの内容がひと目で分かるメニュー名にしましょう。

重複する資料を整理し、原本を一つに決めることも必要です。

アクセス数だけで判断せず、検索した言葉や問い合わせ内容も参考にしてください。

よく使う手続きへのリンクを追加するなど、小さな修正から試し、社員が目的の情報を見つけられるかを確かめます。

2)必要な資料を開けない場合はグループと権限を整理する

対象者が所属するグループと、サイトや資料に付いたアクセス権を確認しましょう。

異動後のグループ変更漏れや、ファイルだけに設定した個別の権限が原因になる場合があります。

サイト自体を開けないのか、サイトは開けるものの特定のファイルだけ開けないのかを確認すると、調べる範囲を絞れます。

資料を開けない社員がいる場合は、社内の公開方針に沿って閲覧対象を確認し、必要な社員に権限を付与しましょう。

更新後は対象部署の社員に試してもらい、共有リンクやTeamsからも同じ資料を開けるか確認します。

3)古い情報が残る場合は更新担当と見直し時期を決める

ページごとに担当部署と確認日を記録し、定期的に内容を見直します。

制度改定時だけでなく、担当者の異動やリンク先の変更も更新のきっかけにするとよいでしょう。

イベントの案内には掲載期限を設け、期限を過ぎたらトップページから外しましょう。

担当者の不在で更新が止まらないよう、代わりに対応できる人も決めてください。

更新が難しい部署には共通テンプレートや手順書を渡すと、作業の負担を減らせます。

古いページを整理する際は、社内の保存ルールを確認し、残す必要があるものは別の場所に保管します。

削除する場合は、ほかのページからのリンクも確認しましょう。

SharePointの費用の考え方|ライセンス・社内ポータルの構築・運用

SharePointで社内ポータルを作る際は、ライセンス費、構築費、公開後の運用費に分けて予算を考えましょう。

まずは、現在のMicrosoft 365の契約でSharePointを利用できるか確認します。

そのうえで、利用人数や、デザイン・データ移行などの作業範囲を整理すると、必要な費用を見積もりやすくなります。

ここでは、契約中のプランの確認方法、利用人数に応じたライセンス費の見積もり方、社内ポータルの構築・運用にかかる費用を順に解説します。

契約中のMicrosoft 365でSharePointを使えるか確認する方法

管理者に契約プラン名と、利用者に割り当てたライセンスを確認してもらいます。

Microsoft 365管理センターでは、契約とユーザーごとのライセンス、利用可能なサービスを確認できます。

プランにSharePointが含まれていても、対象者にライセンスが割り当てられていない場合や、そのユーザーのSharePointサービスが無効になっている場合は利用できません。

アプリ一覧に見当たらないときは、表示だけで判断せず管理者へ相談するとよいでしょう。

Teams、Exchange Online、Power Automateなども必要な業務に応じて確認します。

Microsoft 365という名称だけで、すべての機能が含まれるとは判断できません。

利用人数に応じたSharePointのライセンス費

ライセンス費は、利用する社員数と契約プランの単価を基に計算します。

編集担当者だけでなく、閲覧する社内ユーザーにもSharePointを含むライセンスの割り当てが必要です。

追加購入分は、対象プランの単価に追加の契約人数を掛けて見積もりましょう。

SharePointを利用できるライセンスがすでに割り当てられている社員は、追加購入分の見積もりから除きます。

料金を比較する際は、契約期間、支払い方法、税込・税別の条件をそろえましょう。

既存契約に割引がある場合は、割引後の金額で見積もります。

ライセンスの単価は、Microsoft公式の価格ページや販売店の見積もりで確認しましょう。

容量の追加が必要な場合は、その費用も含めて予算を見積もります。

社内ポータルの構築費と公開後の運用費

初期費用は、サイト構成、デザイン、追加機能、データ移行などの作業範囲で変わります。

公開後は、問い合わせ対応、ページ更新、アクセス解析、機能の保守にかかる費用も見込んでおきましょう。

内製する場合は、設計や構築にかかる担当者の工数を見積もります。

外注する場合は、依頼費用に加え、社内での要件整理や確認にかかる工数も見込み、コスト全体で比較しましょう。

見積もりでは、作成するページ数、移行対象、操作説明、保守範囲をそろえて比較してください。

SharePoint社内ポータルは内製・外注どちらが向いている?

求めるデザインや機能に加え、社内に詳しい人がいるか、担当者の作業時間を確保できるかで判断します。

標準機能で小さく始める方法もあれば、設計と構築を外部へ依頼する方法もあります。

公開後に誰が更新するかまで含めて選ぶと、無理なく続けやすいでしょう。

ここでは、内製しやすいケース、外注が向くケース、両者を組み合わせる方法を紹介します。

標準機能やテンプレートで対応しやすいケース

お知らせ、資料へのリンク、簡単なページを中心に、小規模で始める場合は内製が候補になります。

テンプレートやWebパーツで要件を満たせるなら、独自開発を抑えて運用を始められるでしょう。

Microsoft 365を管理できる人がいて、更新担当の作業時間も確保できると進めやすくなります。

ただし、画面を作れることと、権限や情報の分類を適切に設計できることは別です。

まず一部署で試し、社員が迷わず使えるかを確認してください。

標準機能で実現できない要望が出たら、その機能が必要か、追加後の維持費を負担できるかを確認しましょう。

デザインや機能の要望が多く、外注が向いているケース

自社らしいデザイン、複数部署の情報整理、独自機能の実装まで求める場合は、専門会社への依頼が候補です。

既存ポータルからの移行や複雑な権限管理がある場合も、経験のある担当者の支援が役立つでしょう。

外注前には、見た目の希望だけでなく、社員が何に困っているか、どの操作を改善したいかを伝えます。

提案はデザイン案だけで判断せず、運用方法、保守範囲、追加費用まで確認してください。

標準機能を生かす部分と追加開発する部分を説明してくれる会社なら、公開後の管理負担も含めて検討しやすくなります。

依頼先を選ぶ際の確認事項や、相談から公開までの流れは、「社内ポータルサイト構築を外注する流れ」という記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。

設計や構築の一部を外注し、公開後は社内で運用する方法

情報の分類や画面設計は外部に依頼し、公開後のお知らせや資料の更新は社内で行う方法もあります。

設計や開発を外注する場合でも、公開後にお知らせや資料を更新する担当者は社内で決めておきましょう。

引き渡し時には、編集手順、権限の管理方法、困ったときの窓口をまとめてもらいましょう。

実際に社内担当者が更新し、不明点を確認する時間も必要です。

独自機能の改修や障害対応は外部に依頼するなど、社内と外部の担当範囲を契約で明確にしてください。

公開後も必要な範囲だけ相談できる体制があると、継続して改善しやすくなります。

グループウェアとしてのSharePointに関するよくある質問

ここでは、グループウェアとしてSharePointを導入・運用する際によくある疑問にお答えします。

SharePoint単体で使えますか?

SharePoint Onlineには単体で契約する選択肢があり、対応するプランでサイト作成や資料共有を利用できます。

すでにMicrosoft 365で利用権があるなら、重ねて契約する必要がない場合もあります。

ただし、単体契約でTeamsのチャットやExchange Onlineのメールまで使えるわけではありません。

デスクトップ版のOfficeアプリなども、必要に応じて別の利用権を確認してください。

お知らせと資料の共有が中心なら単体を候補にし、予定表や会議もまとめて導入するなら、必要なアプリを含む契約と比較するとよいでしょう。

価格と販売条件は公式サイトで確認できます。

SharePointで部署ごとに掲示板を分けられますか?

部署ごとのサイトを作り、それぞれにニュースやリストを配置する方法があります。

同じサイト内で分類する方法もありますが、編集範囲や管理担当が異なるなら、サイトを分けるかどうかも検討しましょう。

全社ポータルには各部署のサイトへのリンクや、全社員向けのニュースをまとめると便利です。

ただし、表示する対象者を絞る機能だけでは、閲覧権限の制限にはなりません。

部署外に見せない情報には適切なアクセス権を設定してください。

作成前に、全社公開する情報と部署内だけの情報、更新する担当者を整理しておくことが大切です。

SharePointグループとMicrosoft 365グループは何が違いますか?

SharePointグループは、主にサイト内の閲覧や編集といった権限をまとめて管理する仕組みです。

Microsoft 365グループは、SharePointのチームサイトやグループのメールボックスなど、複数のサービスを共同で使うメンバーを管理する仕組みです。

前者はサイトのアクセス許可、後者は共同作業のメンバー管理と考えると理解しやすいでしょう。

Microsoft 365グループに接続されたチームサイトでは、そのメンバー構成がサイトの権限にも関係します。

コミュニケーションサイトはMicrosoft 365グループに接続されませんが、グループのメンバーにサイトの権限を付与することはできます。

TeamsからSharePointの社内ポータルにアクセスできますか?

TeamsのチャネルにSharePointのページをタブとして追加したり、ポータルへのリンクを案内したりできます。

普段Teamsを使う社員なら、業務の途中でお知らせや資料を確認しやすくなるでしょう。

ただし、タブを追加してもSharePoint側の閲覧権限は変わりません。

チームに参加している社員でも、リンク先のページを閲覧する権限がなければ開けません。

タブやリンクを案内する前に、対象の社員がページを開けるか確認しましょう。

タブに追加するのは公開済みのページです。

タブを追加できる権限があるか、社内のTeamsでSharePointのタブを利用できるかも確認しましょう。

ポータルへの入口をTeamsに設けつつ、正式な情報はSharePointで更新する分担をおすすめします。

社員が情報を探しやすいSharePoint社内ポータルを作るならBITSCRATCHへご相談ください

資料の保存先に関する問い合わせが多いときや、ポータルがあまり使われていないときは、情報の分類やメニューを見直してみましょう。

私たち株式会社BITSCRATCHは、SharePoint Onlineを使った社内ポータルの構築・リニューアルを支援しています。

エンジニアとデザイナーが連携し、サイトの設計・開発を進めます。

貴社のご要望に合わせたデザインにも対応します。

お知らせの未読表示や、管理者が未読者を確認できる機能の追加についてもご相談ください。

公開後は、契約内容に応じてWeb解析担当が利用状況を分析し、運用改善を支援します。

必要な機能や依頼範囲が決まっていない段階でも、現在の課題をお聞かせください。

社内資料が探しにくいと感じている方や、SharePoint社内ポータルの新規構築・見直しを検討している方は、無料のサービス資料をご覧いただくか、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。

まとめ

SharePointは、お知らせや資料の共有を中心にグループウェアとして活用できます。

日々の連絡や会議にはTeamsを、メールや予定管理にはOutlookを組み合わせましょう。

既存システムから移行する際は、必須機能、データの移行範囲、併用の可否を確認することが大切です。

社内ポータルを作る際は、まず社員がよく使う資料や申請先を整理し、誰が閲覧できるか、公開後に誰が更新するかを決めましょう。

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